【教員からフリーランス】やよいの青色申告オンライン設定

こちらの記事で「やよいの青色申告オンライン」への登録とログインはできるようになったと思います。

この記事では「やよいの青色申告オンライン」で仕訳の入力をする前に行っておくべき基本的な設定について説明します。

まずは銀行口座を開設しておこう

個人用の銀行口座と一緒にしている個人事業主の方もいますが、できれば銀行口座は分けておいた方がいいです。

この後、設定メニューから銀行口座を登録することができ、その登録した口座は後々仕訳をする際に選択することができます。

事業の資金の動きがわかりやすくなるだけでなく、面倒な仕訳も会計ソフトに設定できるので非常に便利です。

個人事業主に個人的にオススメするのは「ネット銀行」です。

大手銀行は安心感がありますが、口座開設の手続きがネット銀行に比べて大変であるケースが多いです。また、ネット銀行に比べ、各種手数料も高くなりがちです。逆にネット銀行は「口座開設が簡単」「実店舗がない分手数料が安い」というメリットがあります。

ここで比較はしませんが、事業用の口座開設を検討する際には「屋号で口座が作れるか？」「ATM・振り込み手数料はいくらか？」「ビジネス用カードの発行ができるか？」「口座開設の手間（必要書類の多さ）はどうか？」がポイントになってきます。

これらを比較して「屋号で口座が作れる」「ATM・振り込み手数料が比較的安い」「口座開設の手間が少ない」という点から、私は「PayPay銀行（旧ジャパンネット銀行）」に事業用の口座を開設しました。屋号で口座を作ることができれば「住信SBIネット銀行」でもよかったのですが…。

あと、おまけ程度のメリットですが、PayPayを将来事業として使うようになったとき、PayPay残高からの出金手数料が0など使いやすい、というのもありました。まぁ、こちらはおまけ程度、ですが。

キャッシュカードも持っておきたい

銀行口座と同じ理由で、キャッシュカードも事業用のものを持っておくといいかな、と思います。

事業用の仕訳が楽ちんです。

設定メニュー

各項目について説明します。途中、消費税や確定申告の勘定科目の話なんかもありますが、「個人事業主ってお金周りの話でこういうこともするんだ」というものなので、できれば読んでいただきたいです。

全体の設定

ここは特に設定の必要はないと思いますが、消費税の設定だけ少し説明します。

消費税、はご存じだと思いますが、個人事業主の場合、例えば100円のものを消費税込み108円で売ったときに消費税分8円はお客様から預かっている状態になります。これを税務署に納めなければならない、というお話ですね。

個人事業主が払うべき消費税についてはこちらで詳しくしています。

簡単に説明すると、売上が1,000万円を超えると消費税の納税対象になります。ですので、開業したての個人事業主さんは消費税を払う必要がないケースがほとんどだと思います。

口座・カードの設定

銀行口座・クレジットカードの設定をします。

先ほど説明したように、できれば事業用の口座、クレカを持っておいた方がわかりやすいと思います。

登録自体は簡単です。

預金口座タブは「金融機関名」を入力して「口座種別」を普通、当座、定期、その他の中から選ぶだけです。

クレジットカードタブもカード会社を選ぶだけです。後払いで口座引き落としされるタイプの電子マネーもクレジットカードとして登録します。

電子マネー・現金タブも、使用する電子マネーがあるなら登録しておきましょう。現金扱いされ、後で設定する「残高の設定」で最初の残高を入力することができます。

取引先の設定

よく取引する取引先の設定をしましょう。取引先名を入力するだけです。

科目の設定

こちらの記事で説明していますが、複式簿記では取引に「勘定科目」という項目を記入していきます。

場合によってはどの勘定科目にもあてはまらない費用などが発生するので、ここで自分がわかりやすい勘定科目を作っておきます。

残高の設定

仕訳を始める前に事前資金などがあれば入力しましょう。

どの項目に入力するか、は難しくないはずです。先ほど銀行口座や電子マネーを設定した場合こちらに反映されるので、残高がある場合は入力してください。

取引入力の設定

ここは特に触る必要はないと思います。

まとめ

やよいの青色申告オンラインの基本設定について説明しました。

今後は設定だけでなく、個人事業主の事業を行なって仕訳入力の方法も説明していきたいと思います。

「やよいの青色申告オンライン」は便利ですが、やはり確定申告の書類を作るのは大変です。

私の知り合いは会計関係は税理士さんに丸投げしているようです。「時間が浮くし、税金対策もしてくれるからお願いしている」ということなので、資金に余裕がある人は税理士さんにお願いしてもいいかもしれません。